目次
『ニューズウィーク』基本情報
基本情報(発売日・価格・出版社ほか) | |
発売日 | 毎週火曜日 |
発行間隔 | 週刊 |
価格(定価) | 460円(税込) |
出版社 | CCCメディアハウス |
雑誌ジャンル・カテゴリ区分 | |
性別 | 男性 |
大分類 | 総合 |
ジャンル名 | 週刊誌 |
カテゴリ | 一般週刊誌 |
※日本雑誌協会、日本ABC協会、日本雑誌広告協会で統一した雑誌ジャンル・カテゴリ区分をもとに記載しています。(ティーンズ:19歳以下、ヤング:20〜24歳、ヤングアダルト:25〜34歳、ミドルエイジ:35〜49歳、シニア:50歳)
『ニューズウィーク』概要紹介
ニューズウィークは、CCCメディアハウスが毎週発行する週刊誌です。
独自のグローバルな取材網と視点で、日本のメディアとは一味違う情報と分析をお届けする国際ニュース週刊誌。
知的好奇心にあふれたビジネスパーソンのために、世界の最新情勢をお届けする。
『ニューズウィーク』発行部数推移
※算定期間3ヶ月での1号あたりの平均印刷部数を記載しています。
- 2014年1〜3月・・・71,300部
- 2014年4〜6月・・・70,067部
- 2014年7〜9月・・・69,120部
- 2014年10〜12月・・68,646部
- 2015年1〜3月・・・69,947部
- 2015年4〜6月・・・62,088部
- 2015年7〜9月・・・59,571部
- 2015年10〜12月・・57,930部
- 2016年1〜3月・・・57,862部
- 2016年4〜6月・・・56,313部
- 2016年7〜9月・・・56,604部
- 2016年10〜12月・・60,042部
- 2017年1〜3月・・・55,342部
- 2017年4〜6月・・・54,375部
- 2017年7〜9月・・・54,217部
- 2017年10〜12月・・52,873部
『ニューズウィーク』定期購読・バックナンバー
日本最大級の雑誌オンライン書店『Fujisan』では、ニューズウィークの最新号・定期購読・バックナンバーを取り扱っています。
MEMO
紙版が売り切れになっている号でも、デジタル版ならば購入することができます。他の雑誌読み放題サービスでは閲覧可のバックナンバーに制限がありますが、Fujisanではかなり古い号でも閲覧できます。『Fujisan.co.jp』ニューズウィークバックナンバー
『ニューズウィーク』過去の主な特集
※当雑誌で過去に取り上げた主な特集をピックアップしています。
2017年12/26
- 中韓関係の現実を物語る「国賓待遇」
- 対イランも?高まる開戦論
- ビットコインが全電力を食いつぶす
- サウジとイスラエル、急接近の理由
- エルサレムにユダヤ神殿復活か
- 南京虐殺式典で埋まる溝、埋まらない溝
- 日馬富士事件と日本の相撲ナショナリズム
- MD強化に予算不足の落とし穴が
- イバンカとクシュナーは反抗期?
- ディズニーが挑む動画配信の頂上決戦
- 校内の携帯使用は子供を駄目にする
2018年1/2・9
- プッチダモンが直面する本当の試練
- 平昌五輪を危機打開のきっかけに
- ANC新議長は南アの救世主?
- 「トランプの壁」現象が欧州に上陸
- ユーロ圏経済の担い手はポルトガルに
- 中国の湖に浮かぶ謎の幾何学模様
- 「インフラ貧国」アメリカの改善点
- インスタのスター犬、逝く
- 『最後のジェダイ』の評価が真っ二つの理由
- 英王子から犬まで……カメオ出演を探せ!
2018年1/16
- 対話ムードでもミサイル計画は着々と
- 救われなかったイラン庶民の怒りが爆発
- プーチンが破壊する仮想通貨の理念
- あのベルルスコーニが再び政局の中心に
- 中国が迫る「最後の授業」
- 欧州を襲った冬の嵐の凄まじさ
- 安倍の新防衛大綱に予算の壁
- 海のシルクロードに監視網が
- 中国vsアメリカの農業大戦争が始まった
2018年1/23
- 議会聴取にバノンは何を語るのか
- 中国製潜水艦が世界中で浮上する日
- 汚職国家に逆戻りするウクライナ
- デモに学ぶイラン政府がネット規制の達人に
- 河野外交は官邸主導を変えるか
- 「こわもて」タイ首相パネルの使い道
- 空母大国を目指し中国は進化を続ける
- オプラが次期大統領候補になってはいけない理由
- トランプの経済運営に自慢するほどの手柄なし
2018年1/30
- 大統領選を控えたプーチンと教会の親密度
- 政府閉鎖を招いた共和党の大罪
- イラン特殊部隊がドイツでスパイ?
- 昨年以上の混乱がベネズエラを待つ
- イラクの経済腐敗が阻むISIS掃討戦
- エンジンの暴走であわや機体は黒海へ
- ついに中国でも#MeTooが
- 米外交官の辞職が止まらない
- アメリカは実は雇用者不足
『ニューズウィーク』関連リンク
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